今働いている飲食店での給料って妥当なのかな？
もっと稼げる働き方ってあるかな？
飲食店で働く人や、これから転職を考えている人にとって「収入」はやっぱり気になるポイント。
実際、飲食業界はきつい・給料が低いというイメージが根強い一方で、高収入を実現している人もいます。
この記事では、飲食店で働く人の年収や手取り、さらに年収を上げるための具体的な方法までを詳しく解説します。
この記事で分かることは以下の通りです。
わたくし、かーりーは、２０年以上、様々な飲食店で働き、その後、他の職種へ転職しました。
その経験や知識をもとに今回のお悩みに応えていきます。
飲食店の年収相場はどれくらい？
飲食店で働く場合、年収は職種や立場、働き方によって大きく異なります。
正社員とアルバイトでも差がありますし、店長や本部職になれば年収は一気に上がることもあります。
また、年齢や経験年数も影響するため、相場を知ることはキャリア設計の第一歩です。
ここからは、平均年収や年齢・職種別の相場をわかりやすく紹介していきます。
飲食店の平均年収・月収（正社員・アルバイト）
飲食店の平均年収は結論から言うと、
- 正社員→350万円前後
- アルバイト→100万～150万円
これが一般的です。
この差は、勤務時間・責任範囲・福利厚生の有無などが影響しています。
正社員はシフト管理や売上管理など責任ある業務を任される分、安定した収入を得やすいです。
僕のまわりでも、
「社員になってようやく生活が安定した」
と話す人は多かったです。
反対にアルバイトは自由度が高い分、収入は限定的になる傾向があります。
年齢別の年収相場（20代・30代・40代・50代）
飲食業界の年収は、年齢とともに少しずつ上がる傾向があります。
- 20代→年収250〜300万円
- 30代→350万円前後
- 40代以降→店長や管理職で500万円以上
当然のことですが、役職につけるかどうかで差が出ます。
僕自身、30代前半で店長になった時に年収が大きく上がった経験があります。
一方、役職に就けないままだと、年齢だけでは収入が大きく変わらないケースもあるので注意が必要です。
職種別年収（ホール／キッチン／店長／本部職）
飲食店の年収は、職種によっても大きく変わります。
- 一般スタッフ（ホール・キッチン）→年収250〜300万円
- 店長クラス→400〜500万円
- 本部職→600万円以上も可能
本部職（人事・商品開発など）は土日休みや賞与が出る会社も多く、待遇面でも好条件になりやすいです。
僕の知人でも、現場から本部に異動して生活が一変した人がいます。
現場志向でも出世を目指せば年収アップは十分可能なので、キャリアの方向性を意識することが大切です。
雇用形態別の収入差（正社員 vs 非正規）
正社員と非正規（アルバイト・パート）では、収入の安定性に大きな差があります。
正社員は毎月の固定給に加え、賞与や各種手当がつくこともあり、年収300〜400万円を目指せます。
非正規は時給ベースなので、働いた時間に収入が左右されます。
年末年始や繁忙期に入ると収入が増えることもありますが、休めばその分減るという不安定さもあります。
「生活を安定させたい」と思うなら、社員登用を目指すのも一つの選択です。
他業界との年収比較（販売職／サービス職など）
飲食店の年収は、同じ接客系の販売職やサービス職と比べてもやや低めとされます。
例えばアパレル販売職の平均年収は約350万円、ホテルスタッフで約380万円といった水準です。
理由のひとつは、飲食業界は人手不足の影響で過重労働になりがちで、その割に給与が上がりにくい構造があること。
僕も昔は「こんなに働いてこれだけ？」と疑問を感じたことがあります。
ただし、独立や昇格によって逆転するチャンスもあるのが飲食の面白さです。
飲食店で年収が高い業態・職種・企業は？
飲食業界の中でも「稼げるジャンル」「稼げる立場」「稼げる会社」は確かに存在します。
同じように働いていても、業態や職種の選び方次第で年収は100万円以上変わることもあります。
ここでは、飲食業界で比較的年収が高いとされる「業態」「職種」「企業」について、ランキングやデータを交えて紹介します。
年収の高い飲食業態ランキング（焼肉／寿司／バーなど）
飲食店の「業態」によって、平均年収は大きく異なります。
以下は求人サイトや業界調査をもとにした、おおよその年収ランキングです（正社員ベース・2025年版）。
| 順位 | 業態 | 平均年収 |
| 1位 | 高級焼肉店 | 400～550万円 |
| 2位 | 寿司店（カウンター） | 380～500万円 |
| 3位 | バー・ラウンジ | 350～480万円 |
| 4位 | フレンチ/イタリアン | 330～450万円 |
| 5位 | 居酒屋（大手チェーン） | 300～420万円 |
特に「客単価が高い業態」「専門技術が必要な業態」は、年収が高くなる傾向にあります。
店長・マネージャー・本部職の年収
店舗スタッフとして経験を積むと、店長やマネージャーといった役職に昇進する道があります。
一般的に役職が上がると責任も増えますが、年収も上がります。
- 店長：350～500万円
- エリアマネージャー：450～600万円
- SV/本部職：500～700万円
また、大手企業や上場企業の本部職になると、年収はさらに上がる傾向があります。
飲食店経営者・オーナーの年収
「独立してお店を持ちたい」「オーナーになって稼ぎたい」と考えている方もいるでしょう。
経営者の場合、年収（＝所得）はその店の売上と利益次第で大きく変動します。
- 個人経営の飲食店：赤字〜1,000万円以上
- 複数店舗を持つオーナー：年収1,000〜2,000万円以上
- フランチャイズオーナー：300〜800万円程度
経営に成功すれば高収入も夢ではありませんが、リスクも伴います。
年収が高い飲食企業【2025年版ランキング付き】
企業選びによっても年収は大きく変わります。
以下は2025年時点で「年収が高い」とされる主な飲食企業の一例です。
| 順位 | 企業名 | 平均年収 |
| １位 | ワンダーテーブル | 約620万円 |
| ２位 | ドリドールHD | 約600万円 |
| ３位 | 叙々苑 | 約580万円 |
| ４位 | すかいらーくグループ | 約550万円 |
| ５位 | ひらまつ | 約540万円 |
- ワンダーテーブル：高級業態中心・福利厚生◎
- トリドールHD：海外展開・本部職で高収入
- 叙々苑：高級焼肉・チップ制度あり
- すかいらーくグループ：店長職以上で安定した給与
- ひらまつ：高級レストラン／ホテル運営
上場企業や高単価業態の会社は、給与水準も高く、研修制度や評価制度もしっかりしています。
長く飲食で働きたい人にとって、企業選びは非常に重要です。
飲食店で年収を上げる具体的な方法7選
飲食店で働く中で、「もっと稼ぎたい」「生活を安定させたい」と感じたことはありませんか？
ここでは、飲食業界で年収を上げるための具体的な7つの方法を紹介します。
その７つとは以下の通りです。
- 昇格・昇給で年収アップを狙う（評価制度と交渉）
- 年収が高い業態・企業への転職
- 独立・開業による年収アップ
- 飲食関連の資格を取得してキャリアアップ
- 成果報酬制度・インセンティブのある職場を選ぶ
- 福利厚生・手当の充実で実質収入を上げる
- 転職エージェントを活用し条件交渉する
現場経験者・これから業界に入る人、どちらにも役立つ内容です。
昇格・昇給で年収アップを狙う（評価制度と交渉）
最も基本的な方法は、今の職場で「役職を上げる」「評価を上げる」ことです。
社員評価制度が明確な企業では、勤続年数や実績に応じて昇給・昇格のチャンスがあります。
特に店長やマネージャーに昇進すると、月給で5〜10万円アップするケースも珍しくありません。
ただし、
「言われたことをこなすだけ」
では昇格は難しく、自ら数値管理や人材育成に積極的に関わる姿勢が求められます。
評価制度が曖昧な会社では、上司に「評価基準」や「昇給の目安」を確認し、自己アピールすることも必要です。
年収が高い業態・企業への転職
今の職場で昇給の見込みがない場合は、業態や企業ごとに年収差が大きい飲食業界ならではの強みを活かして転職を検討しましょう。
たとえば以下のような傾向があります。
- 高単価業態（寿司・焼肉・フレンチ）→平均年収が高め
- 大手チェーン（例：叙々苑、トリドール）→福利厚生・賞与が安定
- 成長中のベンチャー系企業→インセンティブ制度が充実している
転職の際は「年収」だけでなく「労働時間」「福利厚生」なども総合的に比較することが重要です。
独立・開業による年収アップ（コストと利益モデル）
飲食業界でキャリアを積んだ先に「独立」という選択肢があります。
成功すれば年収1000万円以上を狙える一方で、開業資金やリスクも伴います。
【開業にかかる主なコスト】
- 物件取得費・内装費：500〜1500万円
- 設備・仕入れ費：100〜300万円
- ランニングコスト（家賃・人件費など）
【利益モデルの例】
月商250万円、原価30%、人件費20%、その他経費20% → 月利益75万円→ 年間900万円の利益が可能
とはいえ、開業初期は売上が安定しないことも多いため、事前の事業計画と資金準備がカギです。
飲食関連の資格を取得してキャリアアップ
資格があれば必ず年収が上がるわけではありませんが、採用や昇進の場面で有利になることがあります。
【飲食業界で役立つ主な資格】
- 調理師免許：調理技術と衛生管理を証明
- 食品衛生責任者：開業・店長職に必須
- ソムリエ／利き酒師：専門性が評価される
- 防火管理者：店舗管理者として必要なことも
「○○の資格を持っている人しか採用しない」とする企業もあり、年収アップへの足がかりになります。
成果報酬制度・インセンティブのある職場を選ぶ
月給制だけでなく、売上達成や目標に応じて報酬が加算される職場もあります。
例えば、以下のような仕組みです。
- 月売上○○万円達成で月5万円のインセンティブ
- 新規顧客紹介で報奨金支給
- 店舗利益に応じた分配制度（成果配分）
こういった制度が整っている会社は、頑張りが収入に直結しやすく、モチベーションにもつながります。
福利厚生・手当の充実で実質収入を上げる
「年収」だけに目を向けると見落としがちですが、福利厚生や手当の充実は実質的な可処分所得を大きく左右します。
例えば、こんな感じです。
- 住宅手当（家賃補助）：月2〜5万円の支援
- 食事補助：1日500円×月20日で1万円相当
- 家族手当・通勤手当：月額支給で固定収入に
これらを含めて年収換算すると、同じ月給でも年収ベースで50〜100万円の差が出ることも。
転職エージェントを活用し条件交渉する
飲食業界に特化した転職エージェントを使えば高条件の求人に出会いやすくなります。
エージェントを通すメリットは以下の通りです。
- 非公開求人への応募ができる
- 給与交渉や条件面の相談を代行してくれる
- 書類・面接対策もサポートしてくれる
中には「年収100万円以上アップした」という事例もあり、自力では得られないチャンスが広がります。
飲食店の手取り額はどのくらい？年収との違いも解説
飲食店で働くにあたって「年収○○万円」という求人情報を目にすることは多いですが、実際の手取り額がどれくらいになるかは気になるところです。
手取りとは、税金や社会保険料などの各種控除を引いたあとの、実際に自分の口座に振り込まれる金額のこと。
ここでは、飲食業界における「年収」と「手取り」の違いや、手取りを増やすためのポイントなどをわかりやすく解説します。
年収と手取りの違い（控除・税金の仕組み）
「年収＝もらえるお金」だと思っていませんか？
実際には、年収から税金や社会保険料などが引かれたあとの「手取り」が実際の生活費になります。
たとえば年収360万円なら、手取りはざっくり280〜290万円程度。
住民税、所得税、厚生年金、健康保険などの控除額が意外と大きいためです。
月収30万円で手取りはいくら？
月給30万円の場合、手取りはおよそ23〜25万円ほどです。ここにも保険料や税金が引かれます。
残業が多い業態では手取りも増える傾向にありますが、その分働く時間も増えるため、バランスが重要です。
残業・深夜手当・休日手当の現実
飲食業界では、残業代や深夜手当、休日出勤手当などが収入に大きく影響します。
ただし、これらが正しく支払われていない職場もあるのが現実。
ブラックな環境では「みなし残業」制度が悪用されるケースもあるため、求人票や面接時の確認は必須です。
手取りを増やすには何が重要？
単に基本給を上げるだけではなく、
「各種手当の充実」
「残業代の適正支給」
「税金・保険料を見直す」
など、手取りアップの方法は複数あります。
また、家族手当や住宅手当など福利厚生が整った企業を選ぶのも、実質的な手取りを増やす有効な手段です。
飲食業界で年収が安定しているホワイト企業の特徴とは？
「飲食＝ブラック」
というイメージが根強い中でも、実は安定した年収や働きやすさを誇る“ホワイト企業”も存在します。
給料がしっかり出るだけでなく、労働環境や福利厚生が整っている企業には共通する特徴があります。
ここでは、高収入かつ低離職率な企業の傾向や実例、求人情報からホワイト企業を見抜くポイントについて詳しく紹介していきます。
高収入かつ低離職率の企業の共通点
高収入で安定して働ける飲食企業にはいくつか共通点があります。
たとえば、
「明確な評価制度」
「週休2日制の導入」
「残業時間の管理徹底」
「研修制度が整っている」など。
労働環境の改善に力を入れている企業ほど、社員の定着率が高い傾向があります。
ちなみに、待遇が安定している飲食大手３社は以下の通りです。
- 株式会社物語コーポレーション（焼肉きんぐ）：年収例が明確で、働き方改革にも積極的。
- 株式会社WDI（ハードロックカフェなど）：福利厚生が手厚く、海外勤務のチャンスも。
- 株式会社サンマルクホールディングス：評価制度が整っており、昇格・昇給のチャンスが多い。
どの企業も「売上重視」ではなく「人材育成重視」にシフトしており、社員を大切にする文化が根付いています。
ホワイト企業を見極めるチェックポイント
求人情報や企業サイトを見る際には、以下の点をチェックしましょう。
- 年間休日が110日以上あるか
- 月の平均残業時間が明記されているか
- 賞与やインセンティブの実績があるか
- 社員の離職率が低いか（口コミサイトも参考に）
これらが確認できれば、ブラック企業を避けやすくなります。
転職前に見るべき「求人情報」の読み解き方
求人票に書かれている「月給◯万円〜」や「みなし残業あり」などの文言には注意が必要です。
「〜」と書かれている場合、実際の給料は最低ラインであることも多いです。
また、みなし残業時間が45時間を超える場合は要注意。
曖昧な表現が多い企業ほど、内情に不安がある可能性があります。
飲食店の年収は働き方次第で伸ばせる
飲食店での年収は「業態」「職種」「企業」によって大きく異なります。
しかし、転職やスキルアップ、資格取得などを通じて、着実に年収を上げることは可能です。
「なんとなく働く」から「戦略的に働く」へ。
あなたの努力次第で、飲食業界でも豊かな収入と生活を実現できます。
